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働き方改革の前に「休み方」/塩田剛太郎の健康連載(日刊スポーツ)

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元徴用工判決に元駐韓大使「韓国に何かあったときに助けようという意識は薄らいでいく」
[元記事]
<読んで効く!ストレスオフ処方箋(2)>
長時間労働が社会問題となっている今、話題の中心となっているのが「働き方」。政府が主導し、さまざまな改革の論議が進んでいるが、それに伴い「休み方」にも注目が集まっている。有休消化や残業の削減など、休みの“量”については語られることが多くなっているが、本当にそれだけで、働き方や生活は変わるのだろうか?
▼ヒトが健康を維持する上で、重要な要素といえば「運動」「食事」「休養」。これらはそれぞれが関連し合っており、大切なのはこの3つがバランスよく保たれている状態である。「運動」と「食事」は、メタボリック・シンドロームをはじめとする生活習慣病の予防の啓発で、日本では10年ほど前から意識されるようになったが、「休養」はどうだろうか。過労の問題を機に、徹夜や休日出勤が“働き者の証拠”のような時代がようやく終わりつつある。とはいえ、まだまだ意識も知識も低く、働く人も、専業主婦も、塾通いの子どもも、現代人は誰もが休み不足である可能性が高い。
▼ここで1つ、休養先進国の話を紹介しよう。健康を担う3大要素は、アスリートのパフォーマンスを向上させるための必須要素でもあり、スポーツ科学の分野では2006年頃から「休養」の専門的な研究が進んでいる。その先駆けがオーストラリア。1976年のモントリオール五輪で金メダルを1つも獲得できなかったことを機に、オーストラリアでは、80年代から選手の心身を高める研究が本格化。現在では国の人口に対する五輪メダル数は世界トップクラスを誇っている。そのサポートの一翼を担っているのが、2006年に設立された「リカバリーセンター」だ。ここで着目しているのが、まさに「休養」。トレーニングや試合の前後に質の高い休養を積極的に取ることで、パフォーマンスの向上が期待できることが確認された。
▼スポーツ分野での例を挙げたが、パフォーマンスの向上が望まれるのは、何もアスリートに限ったことではない。日常生活でもがんばり時はたくさんある。「運動」や「食事」に、プラス「休養」の意識を持てば、毎日の活力や健康が変わる可能性が生まれてくる。

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