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「各社とも純増」ながら、三者三様の状況となった契約数(Impress Watch)

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「各社とも純増」ながら、三者三様の状況となった契約数
[元記事]
 携帯キャリア各社の2019年10~12月期決算をもとに、3社の主要数値を比較していく短期企画。2回目となる今回は契約純増数に焦点を当てる。【この記事に関する別の画像を見る】■通信モジュールを除いた契約数で純減続くNTTドコモ
 2019年12月末時点における各社の累計契約数は、NTTドコモが7967.0万(前四半期比46.7万増)、KDDIが5809.3万(同81.4万増)、ソフトバンクが4518.4万(同39.4万増)となった。
 次に、純増数の中身に踏み込むため、通信モジュール契約などを除外しスマートフォンを中心とした契約数に絞り込んだ状況を見てみたい。
 ソフトバンクは、通信モジュールやプリペイド携帯などを除外した契約数を「主要回線」として開示しており、その数字は36.8万増となった。うち、スマートフォン契約数は44.9万増の2348.3万契約となった。同社は、ソフトバンク、ワイモバイル、LINEモバイルの3ブランドを展開しているが、スマートフォン契約数についてはいずれも純増になったという。なお、ワイモバイルの契約数は500万を突破したという。
 一方のNTTドコモは、通信モジュールの増加分(51.1万)を差し引いた契約数の減少が続いている。10~12月期は4.4万減と2四半期連続の減少となった。
■主要KPI「モバイルID数」がわずかながら減少に転じたKDDI
 なお、グラフ内でKDDIは19年度以降を空欄としている。これは同社が「契約数」から「モバイルID数」(au契約者数+MVNO契約数)へとKPIをシフトさせたことから、数値の開示を取りやめたため。
 ここで、KDDIのKPIであるモバイルID数の動きを取り上げると、2019年12月末時点で2708.9万と、前四半期比で0.1万とわずかながら減少に転じた。同社は、減少を続ける「au契約者数」を、UQ mobileをはじめとした「MVNO契約数」で補って顧客基盤を拡大する戦略を取っており、実際にUQ mobileの契約数は200万を突破する規模となったが、ここにきて変調の兆しが出てきた格好だ。同社は、「MNO間の流動性は落ち着いたが、MVNOへ顧客が移る傾向はあまり変わっていない」なかで特に新規獲得が厳しかった結果と現状を認めつつ、ID確保については計画どおりの進捗としている。

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