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はてな社内のSlackには、カスタム絵文字が2028個! 連携アプリ46個で、飲み会ダッシュボタンも爆誕!(Impress Watch)

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はてな社内のSlackには、カスタム絵文字が2028個! 連携アプリ46個で、飲み会ダッシュボタンも爆誕!
[元記事]
 Slackの導入事例を紹介するセミナーイベント「Why Slack? 導入事例紹介セッション」が1月下旬、Slack Japanの大阪オフィスで開催され、Slackを活用して業務や働き方の改革を進める3つの企業が登壇した。今回はその中から、株式会社はてなの導入事例「はてな社内でのSlackの(面白い)活用紹介」の発表内容を紹介する。【この記事に関する別の画像を見る】■「はてな」の2拠点体制を支える3つのツール、その1つとしてSlackを活用
 創業から18年を迎えるはてなは、自社サービス「はてなブックマーク」や「はてなブログ」で知られ、「少年ジャンプ+」のマンガビューアー開発、Nintendo Switchソフト「スプラトゥーン2」のゲーム連動サービス「イカリング2」の共同開発など受託・協業サービスを手掛けている。本社のある京都に開発拠点があり、2008年からは東京本店と2拠点体制をとっている。社員は拠点に依存せず好きな所で働けるようにしているため、コミュニケーションツールの活用が重要で、2014年からSlackを活用している。さらに自社で開発しているグループウェア「はてなグループ」と、リポジトリとして「GitHub」という計3つのツールを使い、2拠点体制を支えてきた。
 発表を行った大西康裕氏は創業からエンジニアとしてはてなに参加し、現在は執行役員兼サービス・システム開発本部長を務めている。はてなの組織づくりも担当しており、職種は幅広いがエンジニアがやや多く、社員同士がIDやニックネームで呼び合う独自の社風を築いてきたと説明する。また、テキスト文化、オープン性と検索性、効率性と生産性の重視、属人化を防ぐことを大切にしており、「はてなブログを展開するなどテキストで表現することを尊重しているのもあるが、人の入れ替わりがあっても情報を共有して検索できるよう、コミュニケーションツールとしてSlackを有料プランで使うのがいいと考えていた」と言う。
 Slackの導入を社内稟議にかけたときの資料では、導入ポイントとして、チャットログの保存や検索がしやすいこと、1対1、公開チャット、プライベートグループというように必要に応じた使い方ができることなどを挙げている。「Skypeに比べてアカウントとログが中央に集約され、過去ログの参照や検索が容易なとこや、モバイルクライアントがあるのもポイントだった」としている。
■「はてな」ならではのディープな使い方とは?楽しく役立つ使い方を、自由に開発できるのが魅力
 はてなでは2014年からSlackを導入し、外部スタッフも含めて徐々に利用者を増やし、現在は230人のメンバーが使用している。チャンネル数はパブリックで943もあり、連携アプリ数は46、カスタム絵文字数が2028という、サービス開発会社ならではのディープな使い方をしている。大西氏は「とにかくコミュニケーションをとるのが善であり、チャンネルの規制は全くせず、無駄に見える雑談も許容している」と言うが、「開発メンバーのほとんどが裁量労働制だからできることであり、どの企業でもそうであるべきというのではない」とコメントしている。
 チャンネルの種類はとにかく幅広く、拠点別から各フロア別というように細分化されていたり、プログラム言語や質問はテーマや担当者にダイレクトに連絡できるものまで作られていて、チーム別に業務に直結するチャンネルも30以上はある。Slackで流行っている日報代わりの「分報」のチャンネルもあり、世代別や、はてなの独自文化の1つである「まかない」はTwitterとも連動している。
 会話の内容はいろいろで、フロア別のチャネルでは二酸化炭素量を計測して、量が増えると眠くなるから窓を開けるようメッセージするといったユニークな使い方もされている。大西氏からはパプリックとプライベートのどちらで使われているかを解析したグラフも紹介されたが、圧倒的にパブリックでの投稿が多く、社内の情報共有につながっていることが証明されている。
 テキストだけでは伝わりにくいコミュニケーションの溝を埋めるためにカスタム絵文字が大量に作られ、Slackのアプリやボットも業務や社内用ツールとしてさまざまなものが開発されている。勤怠表や出張申請、人材紹介や施設のセキュリティまで応用されている。Slackのカスタマイズ機能はさらにエンジニア心を刺激するようで、Amazonのダッシュボタンと組み合わせて「飲み会IoTボタン」を開発するなど、とにかく楽しくSlackが活用されているのが分かる。
 はてなではSlackの導入によりメールから脱却し、チャットからコラボレーションへとコミュニケーションのオープン化に成功している。最後のまとめで大西氏は「Slackはテキスト文化を大事にするというはてなの社風に合うだけでなく、強力に支援している。面白い使い方はまだまだあり、今後も活用していきたい」と発表を締めくくった。
一般企業でも利用が広がっているビジネスコミュニケーションツール「Slack」。Slack Technologiesの日本法人であるSlack Japanはこのツールのことを“ビジネスコラボレーションハブ”と表現しており、あらゆるコミュニケーションやツールを一元化するものと位置付けている。本連載「週刊Slack情報局」では、その新機能・アップデート内容などを中心にSlackに関する情報をできるだけ毎週お届けしていく。

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