スポンサードリンク

東京五輪、中止の可能性 IOC会長「WHO勧告に従う」発言を受け国内に波紋(ねとらぼ)

スポンサーリンク
スポンサードリンク

東京五輪、中止の可能性 IOC会長「WHO勧告に従う」発言を受け国内に波紋
[元記事]
 13日、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は、新型コロナウイルスの感染拡大で開催可否が議論されている東京オリンピックについて「WHOが中止を進言してきた場合、勧告に従う」と述べました。【延期派が優勢?注目ツイート】 またアメリカのトランプ大統領も12日、東京オリンピックは1年延期するのが良いかもしれないと発言。少しずつ延期・中止のムードが漂い始めています。
 国内では、6日に五輪組織委の森喜朗会長が「中止はあり得ない」と発言。東京都の小池百合子知事も12日に同じ立場を重ねて強調しましたが、今回のIOCの発表を受けて、改めて中止・延期論が加速する可能性が高そうです。

 SNS分析ツールを使用して「WHO (勧告 OR 助言)」に関するツイートを解析した結果、63%がネガティブな内容を投稿していたことが分かりました。

  IOC会長の発言が報道された13日6時以降、トレンド件数が増え、8時がピークとなりました。

 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、政府は大規模イベントの開催を自粛するよう要請してきました。結果、プロスポーツはもちろん学生スポーツも中止が相次いで決定されています。
 一方、最も巨大なスポーツイベントである東京オリンピックについて、五輪組織委はこれまで開催を前提とし、その上で最大限の対策を講じる姿勢を崩してきませんでした。
 中止に出来ない理由の一つとして、経済的損失の大きさが挙げられています。 ウォール・ストリート・ジャーナルの記事によれば、IOCの収入のおよそ7割は放映権料とあります。そのため東京オリンピックを中止にした場合、IOCの経営が危うくなる恐れがあり、開催を前提に話が進められている現状です。
 この点について「経済的損失はどのスポーツも同じ」「そもそもIOCが損をすることはない」などの批判がある一方で「利権あるから止められないだろ」「中止にしたら日本が潰れる」といった反応も見られます。

スポンサードリンク
スポンサーリンク

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする

スポンサーリンク